週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。
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　米女子ツアーで前代未聞の造反劇が起きている。なんと米ツアーのトッププレーヤーが連名でキャロリン・ビベンス米女子ツアーコミッショナーの退陣を要求したというのだ。

ビベンスＬＰＧＡコミッショナー、どういう決着となるか気になるところだ

　スポンサー離れが続く米女子ツアーの話は、先週号で紹介したが、そのスポンサー離れに危機感を抱くプレーヤーたちが、コーニングクラシックでミーティングを開き、コミッショナーの退陣を求める手紙を連名で、最高決定機関である理事会に送っていたのだ。

　ビベンス女史は、これまでも賞金アップや上納金増額問題などで、何かと強引さが目立つ豪腕コミッショナー。それがここにきて、選手たちからブーイングの声が上がったということだ。

　当初、その「連判状」についての噂が飛び交ったが、ミーティングに出席したJ・インクスターは、「手紙のことはしらない」と否定。理事会も手紙を見ていないと語っていたことから、一部のプレーヤーが騒いでいるだけかとも思われていた。

　しかし、その直後、米ゴルフダイジェスト誌のウェブサイトで、ロレーナ・オチョア、ポーラ・クリーマー、モーガン・プレッセル、ナタリー・ガルビス、クリスティ・カーなど、ミーティングに参加した15人のプレイヤーが「連判状」にサインをしたと報じたことから、ことが大きくなってしまった。

　その後、どうやらこの問題に関しての鉗口令が敷かれた模様で、情報が錯綜する。ミーティングに参加したのは、前記のほかに明らかになっているところでは、ヤニ・ツェンやミッシェル・ウィ、スーザン・ペターセンなどがいる。

　いまでは「連判状」そのものの存在自体はどこも否定しなくなっているが、誰が署名をしたかについては、不透明になってしまっている。

　インクスターは、「自分は理事会のメンバーなので、この問題に関しては語ることができない」としているし、オチョアも「もうこの問題は理事会の手に移っている」と言葉を濁している。

　全米女子オープンには、ビベンスコミッショナーも来ていたが、「USGAの試合で、LPGA内部の問題を論議するわけにはゆかない」（LPGA広報・デビッド・ヒグデン氏）と黙して語らず。

　これについて、かつて米ツアーで活躍した小林浩美は、「アメリカ人にすれば、仕事を確保できなくなるので必死なんでしょうね。でも、そこまでなるなんてびっくり。日本人が理事になった話は聞いたことがありませんが、（理事を選ぶ）投票権はありますし、理事になることも可能です。もっとも、英語の問題や、LPGAの内部事情を知らないと関わるのが難しい。時間もとられますしね」と語る。

　この問題、日本人選手や韓国勢の多くは蚊帳の外におかれた格好で署名はしていない。小林のいうように、LPGAの詳しい内部事情をしらないと難しいのだろう。

　すでに理事会は後任を探し始めたともスポーツビジネスデイリーは報道している。どういう決着がつくのか、注目したい。