週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。
内容は紙雑誌掲載当時のものですので、詳細の状況等は変わっている場合があります。ご了承ください。

　日本プロゴルフ協会（PGA）の一連の騒動は収まるどころかさらに混乱を招きそうな気配になってきた。6月に有印私文書変造・同行使の疑いで逮捕された長田力前会長、石井秀夫前副会長、船渡川育宏理事（現職）の3人に対する処分が、7日に都内で行われた臨時理事会で決定した。

　理事会の決定は定款第10条の2（本協会の秩序を乱し、又は名誉を毀損したとき）により、3人の会員資格を一時停止するというもの。

　起訴されて被告となった石井前副会長については「裁判の結果がでるまで」とし、処分保留で釈放された長田、船渡川の両名については「司法の結果が出るまでの間」といういずれも一時的なものだ。

　だが、この結論に至るまでには紆余曲折があった。

　理事会に先立って行われた懲罰諮問委員会（山村博委員長）は、3時間話し合った挙句に、結論は留保するという≪処分先送り≫で合意した。

　ところが、その直後に行われた理事会には、逮捕された中で唯一、現職理事の船渡川が出席。前回に続き、理事の辞任勧告を受けたがこれを拒否した。

　船渡川を退席させた後の理事会で、山村懲罰諮問委員長から処分先送りの報告を受けた理事会は、これを無視するかのように資格一時停止を決めた。

「全会一致で決定した」（森静雄広報担当副会長）とのことだが、この決定に船渡川の理事辞任拒否が大きく影響したことは、想像に難くない。

　実際「もし船渡川が理事辞職を受け入れていたら資格停止にはならなかったか？」という質問に対して、懲罰諮問委員会、理事会の両方に出席したPGA顧問弁護士の米林和吉氏もこれを認めている。

　船渡川はこの決定を前に理事会から退席したが「ノーコメント」と言いながらも怒りを隠さず徹底抗戦を宣言している。

「俺は埼玉県のプロゴルファーに選ばれて理事になっている。彼らが辞めろというなら話は別だが、勝手に辞める訳には行かない」（船渡川）

　資格の一時停止、とはレッスンやコースでの仕事、試合出場、理事としての活動などすべてを含む。

　だが、船渡川は処分についての通知が届く直前まで、ファンケル・クラシック予選（8月15日）に出場することを口にしていた。

　このとき、すでに新聞などでは処分が報道されていたが「大会側から予選への通知も来ているし、PGAに文句を言われる筋合いじゃない」と、強行出場を匂わせていた。

　また、釈放後、日本シニアオープン予選（9月7日・広島CC八本松C）にもエントリー。こちらは大会側に迷惑をかけることを考えて、埼玉在住にもかかわらず、わざわざ予選会場に広島を選択。

　それでも処分留保が長引き、PGAともモメていることから8月9日に出場辞退を日本ゴルフ協会（JGA）に申し出た。ファンケルについても、10日になって出場を取り下げた。

　一見、PGAの決定に屈したように見える船渡川。だが、弁護士を立てて徹底抗戦の構えでいるだけに、このまま引き下がるとはとても思えない。

　一貫して無実を訴えており「逮捕が間違っていることもある。世間を騒がせたって言うけど、俺は逮捕されていて騒がせられないだろう？　騒がせたのは誰だ？」と、PGAの内部リークを匂わせている。

　船渡川だけではない。他の会員の間でも疑問が噴出。懲罰諮問委員会のメンバーが、PGAフィランスロピー（8月10日～13日）出場のため現地入りすると、質問攻めに合い、結局≪緊急ミーティング≫

「懲罰を受ける会員に自己弁護の機会がないのはおかしい」「なぜ、報道で知らねばならないのか。我々に何の報告もない」という怒りの声が噴出。

　さらに「懲罰諮問委員会は理事をも罰することができるはずなのに、その決定が理事会でひっくり返されるのは納得できない」という意見も飛び出してきており、松井功会長以下の現体制の強硬姿勢に反発する声もまき起こっている。

　昨年11月の会長選挙当日に起きた、河野高明理事拉致事件も全面解決に至らず、ダーティなイメージを早く払拭したい現体制の思惑が、必要以上に処分を急いだ感は否めない。まだまだこの騒動の行方は予断を許さない。