週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。
内容は紙雑誌掲載当時のものですので、詳細の状況等は変わっている場合があります。ご了承ください。

　京都議定書の議長国として、1990年比25％削減を国際公約している日本。頑張ってCO²を削減しているゴルフ場もある。コストダウンも兼ねてエコ活動を進めるゴルフ場の動きとは。

浜名湖CCのコースから見える風車。ゴルファーの間でも話題になっている

　このほど、北山CC(佐賀県)が、ゴルフ場として初のCO²排出権を売却させる「国内クレジット制度」の『承認』を受けた。

　国内クレジット制度の実際の手続は、まず中小企業が削減計画を作成、それを第三者機関が『承認』。実際に削減が実現したら『認証』を受け、晴れて大企業に売却という運びになる。

　北山CCは、重油式ボイラーをヒートポンプに交換するなどしてCO²を減らす計画で、首尾よく減って『認証』となれば、排出権は親会社の九州電力が買うことになっている。

　ほかにも、再生可能エネルギーの排出権を認証する『グリーン電力制度』を使い、排出権を売却しているのが、風力・太陽光併用発電の浜名湖CC(静岡県)と、風力発電の錦江CC(鹿児島県)だ。

　売電事業歴15年になるのは白河メドウGC(福島県)と、徳山国際GC(山口県)。1995年に当時の通産省のエコエネルギー導入推進策に乗ってスタートした。

　ただ、こちらはまだ黒字化の波には乗れていないのが実状。徳山国際GCは、
「オーナーがエネルギー関連の事業に従事している関係で、関心を持っていたのが導入のきっかけ。風力はなかなか採算がとれないという助言を役所から受け、太陽光を選んだが、設備投資負担は重い。補助金をもらい、送電施設も中国電力に負担してもらったが、それで何とかとんとん」だという。

　風力発電を選んだ白河メドウGCは、「風力が足りず、今は赤字同然」という声も。

　北山CCは風車やソーラーパネルといった発電設備は導入していないし、「ヒートポンプ導入とオール電化を同時にやったので、設備入れ替えに伴う償却費負担を差し引いてもプラス」になったが、排出権もエコエネルギーの売電事業もまだまだ採算的には厳しそう。

　だが、今後排出権を売るゴルフ場が増え、社会貢献という点で評価を高めることができれば、ひいては利用税の撤廃やプレーフィの割引に結びつけることができる。ゴルフ場のエコ活動、成功裏に進むことが望まれる。