週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。
内容は紙雑誌掲載当時のものですので、詳細の状況等は変わっている場合があります。ご了承ください。

「すぐやりましょう」「可能です」
ゴルファー人口減少ストップに“本気”のゴルフ界

　「潜在ゴルファーを掘り起こそう！～７２０万ショックを乗り越えて～」をテーマに、第２回日本ゴルフビジネスフォーラムが開催された。参加者は３３７人。

　発起人は石坂信也（ゴルフダイジェストオンライン代表取締役社長）、石井政士（ジュピターゴルフネットワーク代表取締役社長）、石田純哉（ゴルフパートナー代表取締役社長）、島崎陽（ＡＬＢＡ代表取締役社長）、木村玄一（弊社代表取締役社長）の５氏で、同じゴルフ業界ではあるが、他業種のトップの面々だ。

　テーマにある「７２０万」とは、かつて１０００万人以上といわれたゴルファー人口のこと。この数字の減少に歯止めをかけるべく、活発な意見が交わされた。

　セッションには、倉本昌弘ＰＧＡ会長も登壇。「東京オリンピックに向けて日本のスポーツには風が吹いている。そんなとき、業界全体で＂帆＂を立て、波に乗らなければ」と熱く語った。また、倉本は「＂新機軸＂のプロが必要」と、ＰＧＡ会員による物販の促進や、会員にセミナーを受けさせ支配人に育てる案が進行中であると説明。５０００人以上の会員をもつＰＧＡがゴルファー需要の掘り起しに＂本気＂だと強調した。

　最後のセッションでは、セミナーの事前アンケートで多くの回答が寄せられた大学の体育の授業としてのゴルフがテーマになった。ゴルフを採用している大学は多く、毎年10万人程度の＂新規ゴルファー＂が体育の授業によって誕生しているという数字には参加者も一様に驚いた様子。学生たちの用具の提供にメーカーが協力できないか、指導者の派遣にＰＧＡが協力できないかなど、具体的な意見が相次いだ。

　ＰＧＡの協力については、倉本が「すぐやりましょう」と反応。また、10万人ものゴルフ授業選択者がいるのに、実際にコースデビューする学生がわずかであるという現状に、大学の指導者から「学生を安く回してもらえないか」の意見が。コース側からは「結論として、可能です」と頼もしい回答も出た。

　倉本は、「これまでの活動はどれも＂点＂だった。これを＂線＂にしなければ」と語っていたが、その＂線＂が見えたような内容となった。

　
【関連記事】こちらも注目です！
2015/09/01　ゴルフを大衆化しよう！ウエストウッドが振興策提案
2007/08/09　ゴルフ人口900万人割れとレジャー白書、発表するも、30代男子増は光明！
2002年　日本同様、アメリカでもゴルフ業界は低迷。米国のゴルファー像を示すアンケート調査

一覧へ戻る