週刊ゴルフダイジェスト「BACK9」の内容を、バックナンバーとしてほぼそのまま転載しています。
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　相武グループは、故・相山武夫氏が一代で育てたグループで、横浜CCと伊豆下田CC以外の6コースは、すべて現地に同じ相武総合開発（株）（以下、相武社）という社名の経営会社を設立（沖縄だけは（株）沖縄本部カントリークラブ）、“現地主義”の体制をとってきた。今回、8月28日に民事再生手続の開始を申立てたのは、これら各現地の経営会社6社にゴルフ場経営コンサルタント会社、ホテル運営会社を含めた計8社だ。

“現地主義”と言いながら、伊豆下田が現地経営会社の経営ではなく、横浜国際ゴルフ倶楽部の経営になっているのは「赤字で“現地主義”を貫ける経営状態ではなかったので、経営状態の良かった横浜CCを経営する横浜国際ゴルフ倶楽部で引き取った」（横浜国際ゴルフ倶楽部・企画室長・早瀬清隆氏）。

　武夫氏存命中は、各地の相武社は創業当時から武夫氏に仕えてきた高橋正明氏が、そして横浜国際ゴルフ倶楽部は武夫氏の三男・武彦氏が社長を務め、当然ながらどちらも武夫氏を総帥に頂くグループ会社だった。

　しかし、平成12年3月に武夫氏が急逝してからは、相武社の役員に入っていた、武夫氏の妻や孫の4人が役員を退任、武夫氏からの相続などで保有していた同社株式もすべて現経営陣に売却。今では役員にも株主にも相山家の血筋は残っていない。

　ただ、あまりに生前の武夫氏の印象が強烈なためか、「今も横浜CCや伊豆下田CCも含めて“相武グループ”だと認識しているゴルファーは多い」（ゴルフ業界関係者）。

　このため、昨年から武夫氏の孫である相山武靖氏に社長が交代している横浜国際ゴルフ倶楽部（株）では、今回の“分家”の民事再生手続開始申立に伴い、「創業者が同一人物で両社の代表を兼ねていた時代があったが、今では資本関係も人的関係もない」、「創業者の存命中に行った金銭貸付3億円や、相武社の銀行借入債務の限定保証分4億5000万円などがあるが、担保をとっているので弊社に実害はほとんどない」という内容の文書を会員宛に送付した。

　要するに、資本関係も役員の重複もない、貸したカネはあっても借りたカネはないし、保全もとれているから心配ない、“分家”の倒産は“本家”に影響ないことをアピールしたわけだ。

　今後“分家”と“本家”どちらを相武グループと呼ぶべきか、これではよくわからないが、相武社にはすでにスポンサー候補として数社がアプローチを開始しているという。

　今回破綻した8社の負債総額670億円のうち、2万1329人に上る会員から集めた預託金は484億円。現時点ではカット率は不明だが、「プレー権は守る方向」（相武社・申立代理人弁護士事務所）だという。

　2コースしか経営していない“本家”に“グループ”でもないだろうし、スポンサーが決まれば“相武”の名は消えることになるかもしれない。